「B to B」「B to C」は誰もが一度は使ったことがあるかと思いますが、「D2C（D to C）」というワードはご存知でしょうか。ネット業界にいる方であれば、「あれ？某大手広告代理店のグループ会社のこと？」とか思ってしまうのですが、そうではありません！（実際、筆者は最初に聞いたときに同じことを思ってしまいました）今回は新しいビジネスモデルとして注目されている「D2C」について解説させて頂き、最新のトレンドを押さえていきましょう。
D2Cとは？
何の略称？
D2Cとは「Direct to Consuner」の略で、近年「B to B」「B to C」といった従来のビジネスモデルでは表現できないモデルとして注目をされてきております。（決して某大手広告代理店のグループ会社ではないですｗ）
どういったビジネスモデル？
従来の「B to B」や「B to C」は取引の関係性（誰と誰が取引をしているのか）を示したものになりますが、「D2C（Direct to Consumer）」に関してはそのモデルには当てはまりません。「Consumer」は消費者のことというのは、なんとなく理解できるかと思いますが、「Direct」ってなに？？となる方もいらっしゃるのではないでしょうか。
「Direct」とは「直接」という意味をあらわしており、要するに「仲介者を通さずに商品を直接消費者へ販売する」のモデルのことを指しております。
なぜ注目されているのか？
もともとはアパレル業界で注目されていたワード
「D2C」とは最近注目はされてきましたが、以前より該当するビジネスモデルは存在しておりました。
それはアパレル業界です。アパレル業界にはSAP（store retailer of private label apparel）：製造小売というモデルが以前より存在しており、製造～小売まで自社で一貫して行うことで消費者のニーズをそのまま商品企画に活かすことができたり、自社での大量生産によってコスト管理も柔軟に対応ができるなどのメリットがあります。余談ですが、SAPを実践している企業として有名な企業としてはユニクロが挙げられますよね。
というわけで、考え方自体は元からあった「D2C」ですが、なぜ近年注目をされるようになったのでしょうか。
インフルエンサーマーケティングの流行
一般的にD2Cが注目されている背景としてECの流行があると言われております。ECは実際の店舗と異なり誰もがWEB上で店舗を持てるようになったことで消費者に直接販売ができるようになりました。例えば自分で作ったアクセサリーをWEB上で販売するといったことが容易に可能となったわけです。
D2Cを更に注目させているのがインフルエンサーが自らブランドを立ち上げて販売するといった手法が出始めてきている。インフルエンサーの流行は読者のみなさんも肌で感じる部分はあるかと思いますが、SNSプラットホームを活用した情報発信力は今や企業には欠かせないものとなっております。
次項でいくつかの事例を紹介させて頂きつつ、D2Cというビジネスモデルを各社がどのように活用しているのかを見て頂きたい。
D2Cの事例
アマゾン ファッション（AMAZON FASHION）
出典：WWD JAPAN
アマゾンが立ち上げているのが「THE DROP」と呼ばれるサービス。有名インフルエンサーが持っている自社ブランドをサイト上で販売できるというもの。アイテム自体は全て受注生産とのことで、アイテム公開後30時間以内限定での販売としているとのこと。
picki（ピッキー）
出典：THE BRIDGE
D2Cプラットホームを展開しているpicki（ピッキー）。
インフルエンサーなどの発信力のある方々がファッションブランドを立ち上げ、販売できるプラットホームを展開している。
ビジネスモデルの変化に伴って企業が考えないといけないこととは？
2つほど事例を紹介させて頂いたが、各社ともに「インフルエンサー」というものをキーにしてサービス展開をしている点が共通点と言える。
これらは近年、消費者の購買行動がめまぐるしく変わってきていることを表しており、広告を活用した単純な集客モデルでは限界が見えていることは明白かと思います。
企業の一方的な情報発信ではなく、ユーザーに共感を得られるような仕組み作りやマーケティング手法を考えていく必要があるのではないでしょうか。
その点で上記のようなインフルエンサーを活用した「D2C」というビジネスモデルは良い事例かと思います。
最後に
D2Cについて解説してみましたが、いかがでしたでしょうか？「よし明日からD2Cモデルに変更するぞ！」という感じで、この情報自体をそのまま活用することは難しいかもしれないですが、新しいビジネスモデルを知ることで消費者の動きを知ることはできるかと思います。それに応じて施策を考えてみることで、マーケティング活動の幅を広がれば良いなと思います。